2014年02月05日
アミロイドβの蓄積が認知症の原因とは限らない
しかし、最初に述べた「老人班は健常者にも存在する」という現実を多くの研究者は見落としてきました。そして、ここ数年、全世界の有力な製薬会社は巨額の研究費を投じて、このアミロイド仮説に基づいた治療薬やワクチンの開発、臨床試験を行いました。全世界のアルツハイマー病研究者はきっと素晴らしい成果が報告されるだろうと期待しましたが、2008年に米国シカゴで開催されたアルツハイマー病国際会議の場で、ショッキングな報告がなされたのです。
それは臨床試験の失敗でした。アミロイド仮説に基づいて、「βたんぱくのワクチンを作って投与することで、アミロイドを減らす」といういわゆるワクチン療法が注目されましたが、数年前にアメリカで行なわれた臨床実験では、亡くなったアルツハイマー病患者の脳を見ると、「確かにアミロイドの量は減ったものの、肝心の認知機能の回復は見られなかった」という結果が出たのです。
私もその会議に出席し、多くの研究者がショックを受けている様子を目撃しました。それ以来、アルツハイマー病の「アミロイド仮説」がら揺らぎだしたのです。
このように、多くのアルツハイマー病意外の研究者や知識人たちが、「アルツハイマー病の不可思議、アミロイド仮説」と呼ぶように、アルツハイマー病研究者はこの失敗に基づいて、アミロイド療法は治療には向かない、予防に期待するという方向転換をしています。
「今すぐできる１００歳までボケない生き方」より
長谷川亨／著（総合法令出版）1,404円
アミロイドβの蓄積を確認する画像診断について、アメリカ医師会雑誌のJAMA Internal Medicineの2014年1月号に論文が掲載されました。それによると「AβPET検査の陽性の結果について臨床的有用性はまだ不確実である」と結論づけています。
（Medscape January 15, 2014 Utility of Amyloid Imaging in Alzheimer's Still Uncertain）
論文：Amyloid-β Positron Emission Tomography in the Diagnostic Evaluation of Alzheimer Disease Summary of Primary Findings and Conclusions（JAMA Intern Med. 2014;174(1):133-134）
【関連記事】
・ ハウステンボス認知症セミナー
・ 第9回 認知症サプリメント研究会
・ NHKスペシャル：アルツハイマー病をくい止めろ！
・ 「認知症800万人時代」この国に何が起きるのか
・ ヤマイモ成分がアルツハイマー病に効果
・ 脳機能をケアする「水素配合ブレインフード」
・ アルツハイマー病に驚くべき改善効果
・ アルツハイマー、及びレビー小体認知症患者の認知機能改善作用としてのTSH1サプリメント
・ 65歳以上の高齢者における認知症は15%、462万人
それは臨床試験の失敗でした。アミロイド仮説に基づいて、「βたんぱくのワクチンを作って投与することで、アミロイドを減らす」といういわゆるワクチン療法が注目されましたが、数年前にアメリカで行なわれた臨床実験では、亡くなったアルツハイマー病患者の脳を見ると、「確かにアミロイドの量は減ったものの、肝心の認知機能の回復は見られなかった」という結果が出たのです。
私もその会議に出席し、多くの研究者がショックを受けている様子を目撃しました。それ以来、アルツハイマー病の「アミロイド仮説」がら揺らぎだしたのです。
このように、多くのアルツハイマー病意外の研究者や知識人たちが、「アルツハイマー病の不可思議、アミロイド仮説」と呼ぶように、アルツハイマー病研究者はこの失敗に基づいて、アミロイド療法は治療には向かない、予防に期待するという方向転換をしています。
「今すぐできる１００歳までボケない生き方」より
長谷川亨／著（総合法令出版）1,404円
アミロイドβの蓄積を確認する画像診断について、アメリカ医師会雑誌のJAMA Internal Medicineの2014年1月号に論文が掲載されました。それによると「AβPET検査の陽性の結果について臨床的有用性はまだ不確実である」と結論づけています。
（Medscape January 15, 2014 Utility of Amyloid Imaging in Alzheimer's Still Uncertain）
論文：Amyloid-β Positron Emission Tomography in the Diagnostic Evaluation of Alzheimer Disease Summary of Primary Findings and Conclusions（JAMA Intern Med. 2014;174(1):133-134）
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水素に関する最近の研究
水素ガス吸入による障害の改善効果の研究事例
ストレスチェック義務化、ストレス対策に水素は有効となるのか？
水素の医療利用に関する論文、280報を超す
認知症「社会負担」年14.5兆円 厚労省推計
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Posted by suiso at 21:14
│学術発表
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この記事へのコメント
認知症の男性の鉄道事故について
2007年12月に愛知県大府市の要介護度4、認知症高齢者日常生活自立度IV（SankeiBiz 2013年11月10日）の認知症の男性（91歳）が東海道線の線路内に立ち入り電車にはねられ死亡したのは遺族が見守りを怠ったからだとして、電車の遅延の賠償金約720万円を遺族からJR東海に支払うように命じた判決が名古屋地裁であった（2013年8月29日東京新聞）。さらに、2012年度までの8年間で115人の認知症者が鉄道事故で亡くなりいくつかの例では遺族に賠償請求が行われていた（2014年1月12日毎日新聞）。
認知症者の鉄道事故に関する考え方
最近の推計では認知症者は全国で440万人、そのなかで介護保険を利用している人は280万人、そのほぼ半数の140万人は在宅で生活していると言われている。認知症では、認知機能障害から2次的に様々な行動・心理症状が起き、在宅介護では行動・心理症状への対応が大きな課題となることが多い。なかでも、いわゆる徘徊への対応は苦慮することが多い。上記の例では、24時間の見守りが必要と考えられるが、在宅で24時間の見守りは同居する家族に求められる介護の範囲を超えるものであり、現在の介護保険によって提供されるサービスを利用してもほぼ不可能である。この意味では名古屋地裁の判決は介護の現状にそぐわない内容といえる。
「認知症者の鉄道事故に関する声明」（平成26年4月10日）より
http://dementia.umin.jp/ann_1404.pdf
日本認知症学会 森啓（大阪市立大学教授）理事長
背景として、なお伸長し続ける平均寿命を反映して認知症患者数が増加しつづけている現実があります。この２０年間で、わが国での認知症の医療受診者数は約３０倍を超え、認知症患者は６５歳以上の高齢者人口の１０％前後にまでになりました。これら認知症患者の約７割がアルツハイマー病患者といわれています。しかし同期間にアルツハイマー病の基礎研究でも大きな進歩がありました。まず、アルツハイマー病の原因がアミロイドβタンパク質と呼ばれる小さなタンパク質であることが明らかになり、それに対する根本的な治療法としてワクチン療法およびアミロイドβタンパク質産生阻害剤などが提唱され、試みられてきました。副作用による一時的な中断もありましたが、なお改良を含めて新規薬剤の開発が精力的に行われております。さらに、大規模な前向きコホート研究から高血圧、高脂血症、糖尿病という生活習慣病がアルツハイマー病のリスクとして示されつつあります。これらの知見は、まだ多くの分析と検証が必要でありますが、確かな科学的エビデンスとして集積されつつあります。最後に、平成２０年度から動き出した大規模なアルツハイマー病診断プロジェクト、J-ADNI (Japan Alzheimer's Disease Neuroimaging Initiative)が先端的医療現場で推進されていることをご紹介しておきます。このプロジェクトが成功裏に進めば、アルツハイマー病の診断が、客観化され、早期診断が正確に出来るようになり、また治験の速度、精度が大幅に上昇すると思われます。
http://dementia.umin.jp/about.html
2007年12月に愛知県大府市の要介護度4、認知症高齢者日常生活自立度IV（SankeiBiz 2013年11月10日）の認知症の男性（91歳）が東海道線の線路内に立ち入り電車にはねられ死亡したのは遺族が見守りを怠ったからだとして、電車の遅延の賠償金約720万円を遺族からJR東海に支払うように命じた判決が名古屋地裁であった（2013年8月29日東京新聞）。さらに、2012年度までの8年間で115人の認知症者が鉄道事故で亡くなりいくつかの例では遺族に賠償請求が行われていた（2014年1月12日毎日新聞）。
認知症者の鉄道事故に関する考え方
最近の推計では認知症者は全国で440万人、そのなかで介護保険を利用している人は280万人、そのほぼ半数の140万人は在宅で生活していると言われている。認知症では、認知機能障害から2次的に様々な行動・心理症状が起き、在宅介護では行動・心理症状への対応が大きな課題となることが多い。なかでも、いわゆる徘徊への対応は苦慮することが多い。上記の例では、24時間の見守りが必要と考えられるが、在宅で24時間の見守りは同居する家族に求められる介護の範囲を超えるものであり、現在の介護保険によって提供されるサービスを利用してもほぼ不可能である。この意味では名古屋地裁の判決は介護の現状にそぐわない内容といえる。
「認知症者の鉄道事故に関する声明」（平成26年4月10日）より
http://dementia.umin.jp/ann_1404.pdf
日本認知症学会 森啓（大阪市立大学教授）理事長
背景として、なお伸長し続ける平均寿命を反映して認知症患者数が増加しつづけている現実があります。この２０年間で、わが国での認知症の医療受診者数は約３０倍を超え、認知症患者は６５歳以上の高齢者人口の１０％前後にまでになりました。これら認知症患者の約７割がアルツハイマー病患者といわれています。しかし同期間にアルツハイマー病の基礎研究でも大きな進歩がありました。まず、アルツハイマー病の原因がアミロイドβタンパク質と呼ばれる小さなタンパク質であることが明らかになり、それに対する根本的な治療法としてワクチン療法およびアミロイドβタンパク質産生阻害剤などが提唱され、試みられてきました。副作用による一時的な中断もありましたが、なお改良を含めて新規薬剤の開発が精力的に行われております。さらに、大規模な前向きコホート研究から高血圧、高脂血症、糖尿病という生活習慣病がアルツハイマー病のリスクとして示されつつあります。これらの知見は、まだ多くの分析と検証が必要でありますが、確かな科学的エビデンスとして集積されつつあります。最後に、平成２０年度から動き出した大規模なアルツハイマー病診断プロジェクト、J-ADNI (Japan Alzheimer's Disease Neuroimaging Initiative)が先端的医療現場で推進されていることをご紹介しておきます。このプロジェクトが成功裏に進めば、アルツハイマー病の診断が、客観化され、早期診断が正確に出来るようになり、また治験の速度、精度が大幅に上昇すると思われます。
http://dementia.umin.jp/about.html
Posted by suiso
at 2014年05月27日 12:14
at 2014年05月27日 12:14
